私は中学生ですが、わきがに悩んでいます。今年の夏の水泳の授業はわきがを理由に1度もプールに入らずにずっと見学していました。一度も水泳の授業をやらなかったため体育の成績は悪くなると体育の先生に言われました。このままだと体育の成績は1になってしまうのでレポートを提出すればせめて2にしてくれるというので体育に関することで200文字ほどのレポートを書いて提出しました。さすがに成績が1なら親にも怒られてしまうのでそれだけは避けたいと思いました。
[東京 11日 ロイター] 正午のドル/円は、ニューヨーク午後5時時点に比べ小幅ドル高の83円付近。市場ではリスク・オフのムードが広がるなか、豪ドルや一部のアジア通貨の弱さが目立った。野田財務相がユーロ圏が共同で発行する債券を購入すると発言したことで、ユーロは一時1.30ドルに迫ったが、その後は上げ幅を縮めた。
ドルは朝方の安値82.68円から一時83.10円まで上昇して底堅さを保った。この日は輸入勢のドル買いが観測されたほか、82円前半ではアジア系の公的ファンドの買い需要があるとされ、ドルの下値は盤石な展開となった。
<野田財務相発言>
野田佳彦財務相は11日の閣議後会見で、アイルランド支援で、ユーロ圏が共同で今月下旬に大型起債を予定しており、欧州金融安定ファシリティー(EFSF)の信認を高めるために、日本政府も2割超購入する予定であることを明らかにした。
欧州債購入は外貨準備の中のユーロの流動性の範囲内で対応すると語った。
ユーロは野田発言を受けて、1.2920ドル付近から一時1.2992ドルまで上昇したが、購入金額が外貨準備のユーロ・ポートフォリオの範囲内であることや、購入対象がユーロ圏で議論が続いている「ユーロ共同債」ではないとの認識が広がるにつれ、次第に上昇幅を縮小した。
アイルランド金融支援パッケージは昨年11月末に合意され、総額850億ユーロ。アイルランド年金基金からの拠出に加え、国際通貨基金(IMF)が約225億ユーロ拠出し、残りの部分(約450億ユーロ)を欧州各国が負担することになっているが、その中に日本が加わることになる。財務省によれば、今月末の発行される債券は総額で270億ユーロだという。
市場では、「新たにユーロを買うのではなく、すでに保有しているユーロで対応する。日本政府が買うならユーロの信用補完にはなるが、ユーロの需要にはつながらない」(大手銀行)との意見が聞かれ、ユーロの一段高には慎重な姿勢を見せている。
また、「欧州のソブリン債を中国が突出して買うことに欧州のとまどいがあって、欧州から日本に何らかの要望があった可能性がある。日本国債の買い方をみても中国の外準運用は不安定で、市場の混乱を懸念したのではないか。外準大国の日本が買うことで、同様に外準規模のも大きい韓国や台湾への呼び水効果も期待できる」(同)という。
ただ、「春にかけての欧州周辺国の償還のピークも、日本の国債購入でしのげるのかは疑問。日本が外準のユーロ流動性の範囲内での対応にとどまるなら、ユーロのトレンドを考えるうえでは下値不安の払しょくは難しい」(同)という。
<ユーロ周辺国の入札>
今週はポルトガル、イタリア、スペインが国債の入札を予定しており、入札結果次第では、ユーロ/ドルおよびユーロクロスの動向に影響をもたらしそうだ。
「もっとも、過去の動きを見ると、入札前の懸念から周辺国国債が売られ、入札の強い結果を受けて買い戻されるというパターンになることが多かった。このパターンが踏襲されるとすれば、今週は周辺国国債の対独スプレッドが縮小し、ユーロが買い戻されるという可能性もある」とJPモルガン・チェース銀行のチーフFXストラテジスト、棚瀬順哉氏は話している。
10日のユーロ圏金融・債券市場では、欧州中央銀(ECB)がポルトガル国債の買い入れを実施したとの観測が伝わったことで、ポルトガル国債に対するセンチメントが回復した。
ただ、同国が欧州連合(EU)と国際通貨基金(IMF)に対して金融支援を要請せざるを得なくなるとの懸念が強く、債券市場での緊張感は緩和されていない。 ポルトガル国債10年物の利回りは7.139/6.877%の気配。市場ではこの水準での資金調達は持続不可能とみられている。
<豪ドル、アジア通貨>
この日は朝方からリスク・オフのムードが広がり、米ドルが買い戻される一方で、豪ドルや一部のアジア通貨が売られた。
豪ドルは一時0.98米ドル半ばまで下落した。売りの主体は豪ドルのロング・ポジションを保有するファンド勢。
市場の一部では、豪クイーンズランド州で広がる大洪水の被害が、都市部のブリスベンまで拡大しているとの見方も出ており、豪ドル売りを加速しているという。
豪ドル/円も軟調で、一時81.78円付近まで下落した。朝方の高値は82.30円。
オーストラリア連邦統計局が11日発表した11月の財・サービスの貿易収支(季節調整済み)は19億2500万豪ドルの黒字だった。 ロイターがまとめたエコノミスト予想の中央値は20億豪ドルの黒字で、黒字幅は予想を下回った。
「南アジアの通貨については、ファンドの売り仕掛けがみられる。インドネシアやフィリピンでは、主要国の金融緩和を背景とする外貨流入で、インフレ懸念が高まっているが金融当局の対応が後手に回っていることが、売りの理由になっている」と岡三証券外国債券グループ・グループ長の相馬勉氏は指摘する。
「また、これらの国では完全な変動相場制を採用していないので、投機筋が仕掛けやすい環境になっている」と同氏は続けた。
ドル/インドネシアルピアは9088/9090ルピア。10日の終盤には9055/9060ルピアだった。
(ロイター 森佳子記者)
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